Nagatomo Investments

上記の夢のような株価推移は、アシックスです。靴業界には巨人のNikeやAdidasがあり、新興のHokaやOnも伸びるなど、私にはなかなか５年後の未来を見通しづらい業界ですが、それでも社長交代をフォローすることの大切さを再認識させてくれる会社です。

三原さんは１９２９年生まれ。戦争を挟んで１９５９年に大学卒業。１９６０年に入社した生え抜きです。業績不振の責任を取って１９９６年に社長交代したそうです。高橋さんは１９３６年生まれ。１９５８年に大学卒業して入社した生え抜きです。和田さんは１９４２年生まれ。高校卒業して１９６１年に入社した生え抜き。そして尾山さんは１９５１年生まれで、創業者鬼塚さんの長女恵美子さんの旦那さん。

ここまではすべて鬼塚ファミリーと言ってよい面々ですが、尾山さんの業績不振で２０１８年に社長就任した廣田さんは三菱商事出身で元々アシックスとは何の関係もない方。ここからアシックスの快進撃が始まります。廣田さんは十分に稼いで来たでしょうし、アシックスを首になっても怖いものなし。まさにしがらみ無き改革を実行できる立場にあったのでしょう。こういう変化の香りの漂う社長交代には注意していきたいです。「社長交代のお知らせ」というリリースしか出ないので、一つ一つ丁寧に内容を見ていく努力が求められます。

最近の適時開示情報を見ていると、「ビットコインを購入します」という発表が多いことが気になっている。例えば８月２５日、１８６件の適時開示のうち、ビットコイン購入に関するものが５つもあった。

８月１８日には、熊本地震からの復興需要を見込んで投資したこともある、熊本本社の住宅メーカーLib Workが、５億円のビットコイン取得を発表していて、思わず笑ってしまった。さらに継続的に取得していく方針だそうだ。

本気でビットコインの未来を信じている経営者もいるのかもしれないが、大半は株価対策だろう。例えばLib Workの場合、株価は過去５年間横ばい。８月１８日にビットコイン取得発表をわざわざ場中の昼１２時に行い、瞬間的に株価を10%上昇させた点など、とてもせこいと思う。時価総額に占めるビットコイン比率が高まるほど、企業価値評価には事業の収益予想に加えてビットコイン価格予想が重要になる。ビットコイン価格は分からないと私のように手を出さない投資家も多い訳で、ビットコインを取得するというのは、ある種の投資家を遠ざけ、逆に別の種類の投資家を寄せ集めることになる。それが目的なの？

日本企業におけるビットコイン取得の成功例と言えば、メタプラネット。株価は２０２４年からピークの２０２５年夏までに１００倍になり、２０２４年に世界の全上場企業で最も値上がりしたと会社自身が誇っている。自信があるなら大株主は株式保有を続けるのかと思いきや、２０２４年に大規模売却。会社の将来に自信はあるけど、一番よく内情を知っている自分たちは売りますっていうのも不思議な話。しかし、こういうシンデレラストーリーが出来てしまうと、真似した企業が出てきてしまうんでしょうね。

カナダの最大手航空会社、Air Canada（エア・カナダ）の客室乗務員がストライキを行っており、８月１６日からほぼ全便が欠航しています。出張はもちろん、夏休みの終わりの時期で旅行先から帰って来れない人など、毎日７００便、１３万人に影響が出ているそうです。

日本で大規模ストライキは長らく起こっていないと思いますが、有名なものは１９７５年１１月２６日～１２月３日の国鉄ストライキ。高度経済成長でインフレ率が高く、賃金上昇が物価上昇に追いついていなかったのでしょう。今回のカナダも含めて、インフレ環境が大規模ストライキの前提条件になることが多いと予想しますし、そうであれば、長らくデフレ環境でストライキがなかった日本でもストライキが増えてくるのかもしれません。

エア・カナダの前回の大規模ストライキは１９９８年のパイロット。この時は、１１日間かかったそうです。今回は解決に何日かかるでしょうか？カナダでは、運輸など必需サービスに分類される業種については、政府がストライキ解除するよう通達を出せる法律があるそうです（Section 107 of the Canada Labour Code）。今回もエア・カナダ経営陣は政府に泣きつき、労働大臣もわずか数時間後にこの通達を発表。このスピードを見て分かるのは、通達発表が既定路線の出来レースだということです。今回が違うのは、客室乗務員の労働組合が通達を無視したこと。これまでエア・カナダ経営陣は、この通達頼みでストを突破してきた黒歴史があるそうで、これを許容しているとストの意味がなく、フェアな労働協議が実施されません。それはもう許さないという労働組合の強い姿勢を感じます。

オンラインに開示されていたエア・カナダの客室乗務員の給与明細（T-4)によると、年間給与は$3.5万ドル（約４００万円）。どれくいらいの頻度でフライトをしているのか分かりませんが、さすがに安すぎると思います。オープンワークでJALの客室乗務員の平均年収が４５０万円とありますが、カナダの物価は日本の1.5 ~ 2.0倍です。

８月１７日（日）、ストライキの現場を見学するために、トロントのPearson空港に行ってきました。１万人が参加しているという規模感を感じることはできませんでしたし、空港に困った客が溢れかえっている訳でもありませんでした。

トロントで賃貸暮らしですが、日本のバブル崩壊やアメリカのリーマンショックといった不動産価格が大きく下落した経験の少ないカナダ人は持ち家派が大多数です。不動産価格は上昇し続けると信じている人が多くて驚きます。そこで、不動産取得にはいくらかかるのか調べてみました。現在のトロント不動産市況ですが、戸建て（Detached home）の平均売買価格は$1.4M（約1.5億円）となっています。

不動産仲介費用は売り手持ちですが、代わりに不動産取得税がかかります。さらに頭金が20%以下の場合には住宅ローン保険への加入が義務付けられており、物件価格の2.8%になります。しかし、頭金3000万円を貯められる家庭がどれほどいるのでしょうか。親の援助などあれば別ですが、大多数の購入者は住宅ローン保険を利用していると予想します。費用を合計すると、物件価格の約6.5%になります。

その後の毎年の支払いはどうでしょうか？年0.75%の固定資産税と平均年0.75％の修繕費用がかかる前提で、毎年10万ドル。30年総額で320万ドルにもなります。さらに修繕に対して業者選定など時間を使う必要があります。物件価格が年率２％で値上がりすると仮定すれば、約100万ドルの値上がり益が期待できます。320万 – 100万 = 220万ドルは360カ月換算で月6000ドル。賃貸価格も値上がりするので、現在4500ドルの賃貸と140万ドルの物件購入が経済的には同等というイメージでしょうか？自分の時間を使う点や、変な隣人に当たっても引っ越せないリスク調整後は同等とは言えないと思いますが、そのあたりは価値観ですかね。

日本というと治安が良いというイメージがあります。最近カナダでは大型ショッピングモールの前で銃撃があって死者が出たという物騒なニュースがあったりして、確かに治安が悪い印象を受けます。カナダでは拳銃の所持には厳しい規制があり、一般的ではありません。カナダの知り合いで拳銃を所持しているという人を一人も知りません。比べて、アメリカの大学に通っていた頃、近くの商店街を歩いていても腰にホルスターを付けたおじさん（一般人）が普通に買い物をしていたり、WalmartやK-martといった大型ショッピングセンターの奥には銃器販売コーナーがあって驚いたものです。そんなアメリカから拳銃を密輸することは簡単でしょうから、カナダの銃犯罪を抑えるのは難しそうです。トランプさんはカナダから合成麻薬がアメリカに流入していると文句を言っていますが、銃器は逆流していると思います。

さて、実際の犯罪統計を見てみると、２０２３年の殺人事件数は１０万人あたり日本が０．２３人で世界最低レベル。カナダは２．２５人で世界中央値レベル。殺人事件で比べた場合、約１０倍治安が悪いと言えます。ちなみにアメリカは６．８人だったそうです。（参考リンク）

カナダでは車両盗難が話題に上ることが多いです。近所でも駐車していた車を盗まれたという話を聞いたことがあります。２０２４年に日本では８４００件に対してカナダでは５７０００件。人口あたりに調整すると、約２０倍の発生率です。

最後に治安ではないですが、運転について。カナダというか、トロントの運転マナーは良いとは言えません。ウィンカーなしでの頻繁な車線変更も多く、高速道路での事故渋滞も日常茶飯事。緊張感を持って運転しています。交通事故による死亡者数は、２０２３年に日本が２６７８人に対してカナダは１９６４人。人口あたり約２倍の頻度です。感覚的にはもっとカナダの運転が下手だと思うのですが、トロントでの発生率はもっと高いかもしれません。

最後にトレンドとしては、カナダは３０年というスパンでは横ばい。ここ１０年は増加傾向。トルドー政権による移民受入れ増加の影響がどれくらいあるのか気になります。一方の日本は一貫して犯罪率が低下しているようです。世界に誇れる日本の治安の良さが維持されますように！

７月２０日に参議院選挙が行われました。前評判通り、自公与党で過半数割れ、国民民主党、参政党の躍進という結果になりました。２０００年代に入ってからの参議院選挙結果を集計した感想を書いてみたいと思います。

２００１年に小泉首相の参議院選挙では、旧５党（自民、公明、民主、共産、社民）が合計して９割以上の議席を占めていました。それが、今回は７０％以下に低下。このトレンドが続くと、３年後の参議院選挙ではさらに低下するでしょう。特に、立憲民主、共産、社民の凋落（３党合わせて８７議席が４７議席へ半減）が顕著です。比較すると、自民と公明はむしろよく時代の変化に耐えてきたと評価したい。社民党は土井さんの時代（１９８９年参議院選挙のマドンナ旋風）、民主党は菅さんの時代（２００９年衆議院選挙）で自民党を上回る議席を獲得。しかし、両党とも成果を残せません。民主党政権時代は私の記憶にも残っています。政権奪取してからのプランがなかったのか、有権者の期待が高すぎたのか。２大政党制のチャンスが失われ、さらに自公（特に創価学会員の高齢化による公明党）の凋落が始まったことで、今後はますます多党化による分断が始まる予感がします。SNSなどでコアな有権者にダイレクトに意見を伝えるスタイルが普及すればするほど、多少妥協してでも連立を組んで安定政権を維持するメリットが少ないですから。

諸外国に比べるとゆっくりではありますが、若返りも進んできました。旧５党の党首の平均年齢が約７０歳に比べて、新進４党の党首の平均年齢は約５０歳。高齢化に伴い、高齢者の有権者数が多く優遇政策がとられやすいことから、シルバー民主主義と言われて久しいわけですが、物価高で高齢者も既存政党に不満を持ったのでしょうか？そろそろ若手にやらせてみようという流れは歓迎したい。７０代というと、自分の親をイメージすればいい訳ですが、SNSもYoutubeもやってません。テレビや新聞という既存マスメディアの凋落もあり、５０代政治家と発信力に差がついてきたのかもしれません。このトレンドもしばらく継続することでしょう。

選挙シーズンなので、衆議院選挙の歴史を調べてみました。過去４０年の間に行われた衆議院選挙は１３回。衆議院の任期は４年ですが解散総選挙があるため、実質約３年に１回行われてきました。評価としては自民党の９勝４敗。１０年に１回ほど定期的に負けていて、これは景気サイクルとリンクしているようです。１９９３年はバブルがはじけ、２００３年はITバブルがはじけ、２００９年はリーマンショック、２０２４年は新型コロナからの円安＋物価高。有権者の意向は足元の景況感に強く影響されるのだと思います。

もう一つのトレンドは、投票率の低下です。１９８０年代には７０％もあった投票率が、２０１０年代に入ると５０％台に低迷。日本経済がうまく行っているとは言い難い時期に投票率が下がっていくことが不思議です。投票率が減るほど、組織票のある自民党や公明党が優位になってしまう。有権者が自公連立を信任しているということなのでしょうか？

次に、衆議院といえば解散総選挙が常だったわけですが、過去２回は任期満了による選挙。これはたまたまなのか、トレンドなのか？トレンドだとすれば、どのような変化を反映しているのでしょうか？ときの内閣が、解散総選挙をするほど追い込まれなくなっているということでしょうか？

私は、１９９０年からの日本の長期低迷でほぼ一貫して政権運営してきた自民党は変わるべきだと思っています。２００９年で一瞬政権交代が起きた際の民主党の政権運営がいまいちだったことは事実ですが、最初はそういうミスもあるでしょう。それでも自民党以外の選択肢を育てる必要があると思っています。野党がバラバラに戦っているうちは、与党を利するばかり。中心になるべき野党第一党がはっきりしない現在、どうすれば野党共闘できるのでしょうか？

２０２５年７月２０日に参議院選挙が行われます。海外に住んでいても在外投票という仕組みがあり、私は最近登録できました。今週、初めての在外投票に行ってこようと思っています。投票できるとなったので、改めて政党や候補者の主張を調べてみました。いくら個人で魅力的な主張をしていても、政治は数の論理です。まずは政党の主張を比べて選び、それから個人を考えたいと思います。主な政党の主張をまとめてみました。

「物価高対策」というキーワードが目立ちますが、私には短期的な問題に思えてなりません。消費税を減らして、給付金を配ってとりあえず一息つけるのかもしれませんが、それからどうするのか分かりません。日本の生産性が上がらず、円安で輸入物価が上がって賃金が物価上昇率に劣後して実質所得が落ちていることが根本問題であり、それは減税や給付金で解決できるものではありません。目先の対先を柱にしている政党は応援できません。自民党に関してはデフレ脱却を目指して異次元緩和を行い、米価上昇を目指して減反政策を行ってきた張本人。党として目標としていたインフレ・円安になり、米価は上昇したから胸を張るのかと思いきや、そうでもなさそうで、何をしたいのか良く分かりません。

より長期的な問題として私が興味があるのは、移民政策と社会保障政策です。日本は建前上は移民を受けて入れていないことになっていますが、既にコンビニ、外食、観光業と外国人労働者なく回らないことは明らかでしょう。今後さらに労働力不足になる中、移民政策を正々堂々と議論することが必要だと思っています。現在の技能実習生の実態など、ベトナムで人材送り出し機関を経営している方のブログ（リンク）が参考になります。移民政策について正面から取り組む意思を見せているのは参政党のみ。なぜ、野党はこの分野について自民党に対立軸を立てないのか？積極的に発信している参政党の独自性が目立つ結果になり、都議選での躍進に納得。今回の参議院選でも大きく票を伸ばすと予想します。

社会保障政策については、ほとんどの政党は年金アップを掲げるのみ。高齢者に過大な年金・医療を約束してしまった上に予想以上の少子高齢化になっており、現役世代の負担が増え続けているという根本問題に切り込んでいる政党は維新の会だけだと感じます。逆に維新の会は、下のように参議院選HPのトップページから医療費削減ばかりを押し出していて、バランス感が欠ける印象です。

私が重要視する政策に取り組んでくれそうな政党は参政党だと思うのですが、元歌手のさやさんがやってくれるのだろうか。海外在住者は、国際的な日本のプレゼンス低下や物価の安さを肌で感じる立場にあります。また、日本に住んでいないため目先の政策を応援して得るものは少ない。つまり母国の長期的な繁栄を期待した投票行動に出やすいのではないでしょうか。他の政党ももう少し長期的課題への取り組みを議論して欲しいものです。

またか。日経１面のトップニュースを見てため息が出ました。コロナ禍に入ってテレワークが普及してIT需要が急拡大します。半導体工場を作るには時間がかかるため、供給を急に増やすことはできません。結果として２０２１年に半導体が不足して自動車の製造ラインが止まるという事態になりました。

２０２２年末にかけて半導体不足は解消していきますが、２０２２～２０２３にかけて多くの日本企業が半導体の新工場計画を発表しました。半導体不足の状況から社内や工場の立地自治体と議論に１年ほどかかるということなのでしょうが、どうもタイミングが悪い。特に、普段は投資していない日本企業が揃いも揃って投資に踏み切るときは、石橋を叩きすぎてタイミングが遅れているため、既に市況がピークアウトしたタイミングが多いというのは、もはや法則に近い再現性の高さだと思います。「あの会社が投資したから、うちも」とお互いに相手を見ていて、実は誰も自分で考えていないように見えてしまう。当時、Laurus Investmentsというカナダの運用会社で日本の半導体セクターを調べていて、「１０年ぶりの新工場建設決定」という威勢のいいリリースを見るたびに、残念ながらこの工場が竣工することには半導体サイクルは終わっているのだろうなと思っていた通りになってしまいました。

不動産開発でも似た兆候が見て取れます。オフィスの空室率が下がっても、すぐにオフィスは建設できない。計画・着工して大型ビルができる５年後くらいには景気サイクルが反転していることが多いです。人と同じ行動をして、人より儲けることはできません。景気が悪いときにこそ投資できる企業は希少です。

日本でもニュースになるほど過酷な中国の受験競争、現地で中国人ガイドを雇ってその実情を聞いてみた。まず小学校、中学校は戸籍と住所によって学校が決まる。中国では大学まで公立の方がレベルが高いそうで、小学校、中学校受験は基本的になし。高校は上海中心部の８区ごとに地区の公立高校受験があり、最後の全国大学受験へとつながる。

中国人ガイドに教育事情を知りたいとお願いしたら、中学３年生の娘さんを朝学校に送っていくところから同行できることに。このガイドさん、娘をより評判の良い中学校に通わせるために、祖母の住所を借りて学区を変更しているため、車で送迎が必要。朝７時待ち合わせて、始業が７時半と早い。そこから午後６時半まで中学校で勉強。部活ではなく、机上学習。高校入試に体育科目があるそうで、運動するのはそのため。帰宅後も午後１１－１２時まで勉強が続くそうだ。週２回は大学生を家庭教師に雇っているらしい。日曜は塾に朝８時から午後４時まで。土曜の少し朝が遅いらしいが、やはり勉強。学校まで送る車中で娘さんと少し話したが、疲れていると。いつまで勉強するのかと。高校に入っても大学受験に向けて勉強が続く。上海の戸籍を持っていても十分に大変そう。激烈な受験戦争の弊害として、子供のバーンアウト、自殺も増えているそうだ。中国の報道統制でなかなか表沙汰にならないのかもしれないが、現実逃避して「寝そべり族」になりたくもなるだろう。これだけの勉強量で鍛えられているから、最近中国人が日本に移住して、日本語を一から勉強した上で東京大学を一般受験して合格していると聞いても驚かない。ベースの勉強量が圧倒的に違う。

２０２１年に中国で営利目的の塾産業を規制する方針が発表されて上場している教育企業の株価、例えば最大手の新東方集団（New Oriental）が急落する事態になったが、現地の人に聞くと何も変わっていないとのことだ。今回のように、需給がバランスしている場所が気に入らないからと供給側だけで均衡点を調整しようとしても、まずうまく行かないということだろう。大学受験をゴールとする中国の教育システムという需要側を変えることなく、持続的な均衡点の変化はなしえない。

受験改革の一環として体育教科を取り入れたら、体育を教える塾が増えただけ。小学校低年齢の子がショッピングモールに入っているこうした塾の一つで走り方の個別指導を受けていて、その間に小太りお父さんはスマホにくぎ付けになっている姿がシュールだった。